賃貸物件にお住まいで、トイレの水が少しずつしか流れない、あるいは流れが悪いといった詰まりの症状が見られる場合、戸建て住宅とは異なる対応が必要です。最も重要なのは、自分で勝手に判断したり修理したりするのではなく、必ず事前に管理会社または大家さんに連絡し、指示を仰ぐことです。賃貸物件の設備（便器や排水管を含む）は、原則として建物の所有者である大家さんまたは管理会社の管理下にあります。したがって、設備の不具合による詰まりや水漏れなどのトラブルが発生した場合、その対応や修理手配は管理会社が行うのが一般的です。まず、詰まりの症状に気づいたら、それ以上水を流さないように止水栓を閉めてください。そして、症状（いつから、どのような状態か、自分で何か試したかなど）を正確に把握し、管理会社または大家さんに連絡します。状況を詳しく伝え、点検や修理の手配をお願いしましょう。多くの場合、管理会社が提携している専門の水道業者を手配してくれるはずです。この際、修理費用がどちらの負担になるのかも確認しておきましょう。詰まりの原因が、設備自体の経年劣化や構造上の問題にある場合は、大家さんや管理会社の負担となることがほとんどです。しかし、入居者の使い方（異物を流した、一度に大量のものを流したなど）に明らかに原因がある場合は、修理費用を自己負担しなければならなくなる可能性が高いです。管理会社への連絡を怠って自分で勝手に業者を手配したり、無理に自分で修理しようとして便器や配管を破損させてしまったりした場合、修理費用を全額自己負担しなければならなくなる可能性があります。また、賃貸借契約書には、設備の取り扱いに関するルールや、不具合発生時の連絡義務などが記載されていることが多いので、一度目を通して確認しておくと良いでしょう。ただし、水が流れずに逆流してくるなど、緊急性が高い場合は、管理会社に連絡がつかない場合でも応急処置（止水栓を閉めるなど）は行う必要があります。そして、状況が落ち着き次第、改めて管理会社に報告してください。賃貸物件でのトラブルは、責任の所在が複雑になることがあるため、まずは管理会社に報告し、その指示に従うことが最も安全で確実な対処法と言えます。